電気自動車へのシフトが加速化している。
世界的な脱炭素化への取組みに呼応して、自動車各社が開発を強化している模様だ。
ハイブリッドに注力したため電動化の取組みに乗り遅れたトヨタ自動車は、急速な電動化への動きに苦言を呈している。
その論拠は、甚だ尤もで、個人的にもアグリーなのだが、残念ながら多勢に無勢、経済合理性ではないところで、既に世界は一方通行で盲目的に突き進んでしまっているので、この流れは止められないだろう。
その要因をつくっているのは、中国であることは明白で、電気自動車で先行しており、太陽光発電でもシェアが高い。
脱炭素の動きに関しては、先日このブログでも記載したように、その根拠が不明瞭なことから疑問符がつくのだが、さらに、この中国がますます台頭してしまうというのが、最大の懸念となるだろう。
バイデン大統領は、トランプさんの方針を全面撤回し、脱炭素に舵を切るようだが、このあたりの懸念については、どう考えているのだろうか。
口先では、中国への対応は継続すると言いながらも、実のところでは、中国を利する動きをしているように見えるので、やはり、バイデンリスクは、2021年の最大のリスクなのかもしれない。
そして、それに盲目的に追随する日本も、同罪だ。
このままでは、中国との経済格差は広がるばかりで、国力の違いで、地政学的にもどんどん圧迫されていくだろう。
もう少し、国益を考えた戦略を構築してもらいたいものだ。
親中派が邪魔をしているのは予想されるが、一部の自民党若手有志が頑張っているので、その活動が広がって一大勢力になっていくのを期待したい。
テスラが遂に黒字化
このような自動車の電動化が進む中、電気自動車のパイオニアであるテスラが、見事に黒字化を達成した。
20年12月通期の売上高は28%増の315億3,600万ドル、最終損益は7億2,100万ドルの黒字（19年12月通期は8億6200万ドルの赤字）と一気に突き抜けた。
20年の年間EV販売台数は、期初の目標である50万台をほぼ達成し、今までの基盤作りのフェーズから、躍進へのフェーズに移行したと言える。
このように、電気自動車の分野では、テスラが第一人者として抜きん出た形だが、では今後その地位が磐石かといえば、必ずしもそうではない。
自動車各社は、電動化へ舵を切っており、かのGMも、「北米のEV市場でテスラを抜く」と、テスラを名指しで意識するなど鼻息が荒い。
また、主戦場となる中国でも、地場メーカーとの競争が激化しており、主力の「モデル３」を値下げせざるを得ない状況に追い込まれるなど、いかにテスラといえども、ブランド力で価格を維持するのはなかなか難しいようだ。
このように、足元では、他社の追い上げに苦戦を強いる展開が予想されるものの、おそらく、今後もテスラは一段上に突き抜けていくだろうと思う。
なぜなら、ビジネスモデルが、他の自動車各社と全く異なっているからだ。
自動車というハードを売る他社とは違い、テスラは、CX（カスタマー・エクスペリエンス）を提供している。
つまり、従来のように自動車を売って終わりではなく、購入した顧客が楽しめる経験価値を、顧客それぞれの使用実態を把握しながら、ソフトウェアを中心に開発するビジネスモデルなのだ。
まさに、DX（デジタル・トランスフォーメーション）のお手本となる戦略だ。
よって、他社は、単に電動化するというデジタイゼーションをするだけでは、テスラに追いつくことはなかなか出来ないだろう。
とはいえ、このようなDX、ゲームチェンジをするのは、なかなか容易ではないことだ。
多くの日本企業も、日々、DXをお経のように唱えているが、何をしていいのかわからないというのが実情だ。
そもそもの考え方、思考回路、文化を変えていかないと、大胆な発想は生まれない。
我々のような中年世代には、より困難なことのように思えて絶望的にもなるが、やはりここは、若い世代に期待したいところだ。
そうなると、子供の頃からの教育方法についても、考えていかないといけないが、成功への近道は、成功者を真似るということなので、テスラ創業者のイーロン・マスクがいかに幼少期を過ごしたか、を参考にするのが良いだろう。
となると、このイーロン・マスクを育てた母上に聞くのが早い。
興味のある方は、下記書籍を参考にされてはいかがだろうか。
子育てだけでなく、生き方の示唆を得ることができると思う。
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