GoToトラベルが、また動き出したようです。
平日の利用を促進するとのことですが、いずれにせよ、実際に早く実行してほしいものです。
このGoToトラベルキャンペーンの再開有無に関わらず、現在、旅行は活況を帯びているようです。
東京駅発着のバス旅行を見ても、朝は長蛇の列をなしているようですので、肌感覚としては、相当、盛り上がっていると感じます。
押さえつけられてきた期間が長ければ長いほど、爆発力は凄いものになりますので、これは当然の動きでしょう。
こういった意味では、緊急事態宣言というものは、影響力の大きなものだったといえます。
人流抑制には、あまり意味がないように思いますので、感染予防効果としては、この宣言の意味はないのですが、行動抑制には効果があったということです。
そうなりますと、旅行業界にとっては、とんだはた迷惑な話であり、死活問題にも繋がる天下の愚策ということになりますので、GoToトラベルなどの対策を講じ、旅行業界を支援するのは当然のことなのです。
いや、支援というよりも、義務でしょうね。
「推定有罪」として、旅行業界を容疑者として勾留していたのですから、無罪が確定した今、その名誉を回復させるのは、お上として当然行わなければならない重大事項なわけです。
かつ、これは、迅速に行わなければなりません。
迅速に行わないと、手遅れになる方々も存在しますので、手をこまねいている暇などないのです。
また、これは、飲食業界も同様です。
こちらも、GoTo Eatキャンペーンを、即刻再開しないといけません。
国は、飲食業界に濡れ衣を着せ、大迷惑をかけたのですから、罪滅ぼしをしないといけません。
それも、即刻です。
尾身氏率いる分科会は、第6波に備えろと、相変わらず何の論拠もなく吠えていますが、備えるべきは、医療体制であって、旅行や飲食側ではありません。
もっと言えば、旅行や飲食の皆さんは、既に以前から十分に備えているのです。
未だにこの備えが出来ていないのは、どこなのでしょうかね。
私たちも、今までお世話になってきている、この旅行や飲食業界を盛り上げるために、行動しないといけません。
旅行に行き、外食に精を出しましょう。
そして、投資家は、株を買うという本業でも支援できます。
株を買い側面支援し、業界が盛り上がり株が上がり利益を得るということが、株式投資の醍醐味でもあります。
早く日常を取り戻すために、それぞれの立場で責任を果たしていくことが必要です。
もう、コロナに振り回される日常は御免ですので。
